共働きで2人姉妹を育てる父親の生き残り戦略

2歳と0歳の姉妹を育てています。2020年4月~5月前半:育休準備編 5月後半~8月:育休編 9月~:片働き編

共働き家庭の生活費分担という大問題

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タイトルに関しては「共働きでない場合でも生活費の分担は大きな問題だ」という切り口があるかもしれませんが、このブログの趣旨に沿って共働き家庭でのやり繰りにフォーカスしていきます。

 

また、共働き家庭での分担方法にはいくつかタイプ分けができますが、ここでは私の家庭での考え方を説明していきます。

タイプ分けなどの詳細に関しては、ファイナンシャルプランナーの方が書かれている記事を参考にされることをおすすめします。

 

 

生活費は夫婦別財布、年収比率とした

生活費の大原則は夫婦の年収と同じ比率で必要な金額を分担することにしました。

 

必要な金額については後ほど書きます。

 

年収は夫婦それぞれが会社から受け取る源泉徴収票の支払金額をベースにしています。

 

この場合はいわゆる副業収入が反映されませんが、今のところ夫婦ともに確定申告が必要となる年間20万円に満たないため、調べる手間を考えて不算入としています。

(副収入は例えば、メルカリでの不用品の換金です。但しそれらも元をたどれば過去に会社から受け取った給与で購入しているため、売り上げは過去の家計費分担に既に含まれていると考えられます。)

更に付け加えると、副業収入が個人の財布に全て入ることにより、副業のインセンティブが働きます。これは長期的な家計の金銭的リスクヘッジには重要です。

 

ここで重要なのは、比率を手取り(毎月の銀行振込額の平均)で決めないことです。

手取りの方が負担感が公平になりそうな気もしますが、実は「個人資産になる控除」を増やすことで手取りは少なく見せることができます。

個人資産になる控除とは定期預金、持株会の定期積み立て、個人型確定拠出年金(iDeCo)部、生命保険料などです。

そのため、ごまかしが難しい源泉徴収票による年収での決め方がおすすめです。

 

生活に必要な金額を算出する

分担比率が決まったので、次に実際に必要な金額を算出します。

我が家では半年ほど家計簿を付けてみて、ジャンル別に必要な費用の概算を出しました。

ジャンル別の生活費(月額)例:

  • 住居費 10万円
  • ガス/水道/電気/ネット 2.5万円
  • 保育園(第1子) 6万円
  • 食費 5万円
  • 雑費 4万円
  • 貯金 2万円

→合計29.5万円

 

合計額をもとに、例えば夫の年収が妻の1.5倍(夫:妻=3:2)であれば、夫が18万円で妻が12万円を生活費として出す、ということになります。

そして、それぞれの手取りからこの金額を出すのが難しいとなったら、生活費の見直しが必要ということになります。

 

定期的に比率を更新する、そして不定期にも見直す

源泉徴収票を使うことで夫婦の負担感を比較的公平にすることができます。

源泉徴収票は毎年更新されるので、定期的な生活費の更新に役立ちます。

 

ただし昇給は年度初めの4月分給与から反映されることが多いです。また転職や傷病休職、そして子供の誕生による休職などにより収入が大きく変動した場合は、その都度比率の見直しをしていきます。

特に収入減少の際は、生活費の見直しも必要になってきます。

 

パートナー個人のお金の遣い方には干渉しない

最後になりますが、心得ておくべき点としてはこの部分が最も重要になります。

夫婦別財布・年収比率方式では生活費を出し合った後に各自に残るお金がそれぞれのお小遣いです。

 

お小遣いは、個人が好きにしていいお金です。

 

自分は将来のために我慢して貯金しているのに、相手はブランド品を買っている。などということは言わないようにしましょう。(思うのは個人の自由です)

 

お小遣いは、個人が好きにしていいお金です。

 

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